歯科医院の開業準備を進めるなかで、「立地はここでいいのだろうか」「患者さんは来てくれるのだろうか」と不安に感じる方は少なくありません。
そうしたときの判断材料となるのが診療圏調査です。診療圏調査は、開業予定地や自院の周辺にどのような人が住み、どのくらいの患者ニーズが見込めるのかを把握するための調査です。
この記事では、歯科医院における診療圏調査について解説します。
診療圏調査とは、歯科医院を開業する予定地や、すでに開業している医院の周辺について、「どのくらい患者さんが見込めるのか」「どのような人が住んでいる地域なのか」を把握するための調査です。
具体的には、一定の範囲内に住んでいる人口や世帯構成、年齢層、競合となる歯科医院の数などをもとに、来院が見込まれる患者数や地域の特徴を読み取っていきます。
開業前の立地選定はもちろん、開業後の経営を見直す場面でも、診療圏調査は役立ちます。
歯科医院の開業には、物件取得や設備投資など、まとまった初期費用がかかります。そのため、「思っていたほど患者さんが来なかった」と感じても、簡単に移転や撤退ができないケースがほとんどです。
診療圏調査を行うことで、開業前の段階で地域の特性やリスクを把握し、自院の診療内容やコンセプトがそのエリアに合っているかを冷静に考えることができます。
また、診療圏調査は開業時だけのものではありません。周辺環境や競合状況は時間とともに変化するため、経営を続けていく中でも、状況を見直すための判断材料として役立ちます。
診療圏とは、患者さんが通院する可能性のある範囲を指します。一般的には、歯科医院を中心に半径約500m程度を「一次診療圏」、約1km程度を「二次診療圏」として設定するケースが多いです。
ただし、診療圏はきれいな円になるとは限りません。駅や商業施設の位置、道路や線路、坂道などによって人の動きは大きく左右され、実際の来院範囲はいびつな形になることもあります。
また、歯科医院は定期的な通院が前提となるため、「少し遠い」だけでも通院のハードルが上がりやすい傾向があります。そのため、単純に距離だけを見るのではなく、生活動線の中にあるかどうかという視点が重要です。
診療圏調査では、こうした距離感や地域特性を踏まえながら、自院にとって現実的な診療圏を考えていくことが大切です。
診療圏調査を行うことで、開業予定地や自院の周辺について、さまざまな情報を把握することができます。
ただし、診療圏調査で得られる数値やデータは、あくまでも現状をもとにした「参考情報」です。調査結果そのものに答えがあるというよりも、地域を理解し、経営判断を考えるためのヒントが得られると捉えると、診療圏調査の位置づけがわかりやすくなります。
診療圏調査でよく注目されるのが「推計患者数」です。これは、診療圏内の人口や受療率、競合歯科医院の数などをもとに、1日にどの程度の来院が見込めるかを推測した数値を指します。
一般的には、【（診療圏内の人口×受療率）÷（競合医療機関数＋1※自院）＝推計患者数】という計算式が用いられますが、この数値はあくまで目安に過ぎません。
競合歯科医院の集患力や診療内容、地域住民の行動などは均一ではなく、実際の来院数が単純な割り算どおりになることはほとんどありません。
そのため、推計患者数は「多い・少ない」で判断するものではなく、地域の医療ニーズの大きさや、競争環境の厳しさを考えるための材料として捉えることが大切です。
診療圏調査では、人口の総数だけでなく、年齢層や世帯構成といった情報も確認できます。同じ人口規模であっても、ファミリー層が多い地域、高齢者が多い地域、単身世帯が中心の地域では、求められる歯科医療の内容や通院スタイルが異なります。
たとえばファミリー層が多い地域では、小児歯科へのニーズや家族で通いやすい環境づくりが重要です。一方で、高齢者が多い地域では、通院のしやすさやバリアフリーへの配慮が求められることもあるでしょう。
このように、診療圏調査は「どのような患者さんが来院しやすい地域なのか」を考えるための手がかりになります。また、自院の診療内容やコンセプトが、地域の特性と合っているかを見直すきっかけにもなります。
診療圏調査では、周辺にどのくらいの歯科医院があるかといった競合状況も把握できます。ただし、競合歯科医院の数だけを見て判断してしまうと、実態を見誤る可能性があります。
歯科医院ごとに、得意とする診療内容や診療方針、医院の雰囲気、通いやすさは大きく異なります。同じエリアに多くの歯科医院があっても、患者さんの評価や集患状況には差があるのが現実です。
そのため、診療圏調査で把握した競合情報は、「どのような歯科医院が、どのような患者さんに選ばれているのか」という視点で読み取ることが重要になります。
診療圏調査には、大きく分けて「自分で行う方法」と「専門業者に依頼する方法」の2つがあります。どちらが正解というわけではなく、目的や状況に応じて選ぶことが大切です。
近年は、診療圏調査を簡単に行えるアプリやWebツールが増えています。開業予定地や住所を入力するだけで、人口や世帯数、競合歯科医院の数などを確認できるため、手軽に全体像を把握したい場合には便利な方法です。
一方で、こうしたツールで確認できる情報は、基本的に公開データをもとにした数値が中心です。地域の生活動線や、競合歯科医院の雰囲気、実際の通いやすさといった点までは反映されません。
そのため、アプリやツールは「最初の整理」や「候補地を絞り込む段階」で活用し、最終的な判断は現地の確認とあわせて行うことが重要になります。
より詳しく診療圏を把握したい場合には、専門業者に依頼するのがおすすめです。専門業者に依頼することで、人口や競合状況といったデータ分析に加え、現地調査を踏まえたレポートを受け取れるケースもあります。
また担当者と相談しながら進められる点も、専門業者に依頼するメリットのひとつです。自院の診療方針や想定している患者層を伝えることで、より実態に近い診療圏の考え方を整理しやすくなります。
ただし、業者によって調査内容や精度には差があります。データのみの提供なのか、実際に現地まで確認してくれるのかなど、どこまで調査してもらえるのかを事前に確認しておくことが大切です。また、提示された結果をそのまま受け取るのではなく、「どのような前提で数値が算出されているのか」を理解したうえで判断する姿勢も欠かせません。
診療圏調査の結果は、歯科医院の立地や経営を考えるうえで大切な判断材料になります。ただし、表示された数値や評価をそのまま受け取るだけでは、実態とずれてしまうことも…。
ここでは、診療圏調査の結果を見る際に意識しておきたいポイントを紹介します。
診療圏調査の中でも、特に目を引きやすいのが推計患者数です。この数値は、診療圏内の人口や受診率、競合歯科医院の数などをもとに算出された「見込み」の患者数を示しています。
ただし、推計患者数は平均的な条件を前提にした計算結果にすぎません。実際の来院状況は、歯科医院ごとの診療内容や医院の雰囲気、評判、通いやすさなどによって大きく左右されます。
そのため、「推計患者数が多い＝必ず経営がうまくいく」「少ない＝厳しい」と単純に判断するのではなく、ひとつの目安として受け止めることが大切です。
数字の大小そのものよりも、その背景にある地域の特性や競合状況を読み取る視点が求められます。
診療圏調査では、競合となる歯科医院の数が一覧で示されることが一般的です。しかし、競合歯科医院の集客状況や強度は「何院あるか」だけで判断できるものではありません。
たとえば、診療日数が限られている歯科医院や特定の診療分野に特化している歯科医院など、同じ1院であっても集患の状況や影響度は大きく異なります。また、地域での評判や患者さんの満足度によって実際の存在感にも差が出てきます。
競合歯科医院のホームページや口コミ、立地条件などを確認しながら、「どのような歯科医院が、どのような患者さんに選ばれているのか」を具体的に把握することが重要です。数だけで判断せず、実態を意識することで診療圏調査の精度は高まります。
診療圏調査では、地図上の距離だけでなく、実際の生活動線を意識することが重要です。駅や学校、職場など、日常的に人が行き来するルート上にあるかどうかによって、歯科医院の通いやすさは大きく変わります。
一方で、線路や河川、大きな幹線道路、坂道などは、距離が近くても来院の妨げになることがあります。こうした要素は「分断要因」と呼ばれ、想定していた診療圏が実際には狭くなる原因になることも少なくありません。
地図上では問題なさそうに見えても、実際に歩いてみると通いにくさを感じるケースもあります。診療圏調査の結果を見る際には、数値だけで判断せず、現地での確認もあわせて行うことが大切です。
診療圏調査で使われる人口データは、夜間人口を基準としていることが一般的です。夜間人口とは、その地域に実際に住んでいる人の数を指します。
しかし、歯科医院の立地によっては、昼間と夜間で人の流れが大きく変わる場合があります。たとえば、オフィス街や駅前では昼間人口が多く、住宅地では夜間人口が多くなる傾向があります。
この違いを考慮せずに調査結果を見ると、実際の来院状況とズレが生じる可能性が高いです。診療時間帯や想定している患者層を踏まえながら、どの時間帯に人が集まるエリアなのかを意識しておくと、より現実的な判断につながります。
診療圏調査は、基本的に過去や現在のデータをもとに行われます。しかし、歯科医院は短期間で閉じることを前提とした事業ではなく、長く地域に根ざして続けていくことが前提となります。
再開発による人口増加や、反対に人口減少が進むエリアでは、数年後の患者数やニーズが大きく変わる可能性があります。そのため、現在の人口や競合状況だけでなく、今後その地域がどのように変化していくのかにも目を向けることが大切です。
行政の公表資料や地域の動向を確認しながら、「今はどうか」だけでなく「これからどうなりそうか」を考えることが、歯科医院経営において重要な視点です。
診療圏調査は「開業前に一度行えば終わり」というものではありません。歯科医院を取り巻く環境は、時間の経過とともに少しずつ変化していきます。
たとえば、近隣に新しい歯科医院が開業したり、反対に閉院する医院が出てきたりと、競合の状況が変わることは決して珍しくありません。また、地域の人口構成も変化します。子育て世帯が増える、高齢化が進むなど、住民の属性が変われば、歯科医院に求められる役割も変わっていきます。
そのため、開業後も定期的に診療圏の状況を見直し、現状を把握しながら経営に役立てていくことが大切です。
診療圏の見直しは、診療内容や集患施策を整理するうえでも役立ちます。実際に来院している患者層を把握することで、自院の強みがどこにあるのかが、より明確になることがあります。
たとえば、想定以上にファミリー層の来院が多ければ、小児歯科や予防への取り組みを強化する判断につながるかもしれません。特定の診療内容が評価されて来院が増えている場合は、その分野を自院の軸として育てていくという選択肢も考えられます。
診療圏調査を経営判断の参考資料として活用することで、無理に方向転換をするのではなく、現状に合った、現実的な医院運営を考えやすくなります。
診療圏調査は、歯科医院の立地や経営を考えるうえで重要な判断材料のひとつです。「どのくらい患者さんが見込めるのか」「どのような人が住んでいる地域なのか」を把握するために役立ちます。
ただし、見込み患者数や競合状況といった数値は参考になる一方で、そのまま鵜呑みにできるものではありません。実際の競合の状況や通いやすさなどをあわせて考えることで、診療圏調査はより実践的な情報になります。
また、診療圏調査は開業前だけでなく、開業後も定期的に見直すことで、無理のない経営判断や安定した医院づくりにつなげることができます。
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※1 乗り換えなどの主要駅は出口ごとのエリア、矯正歯科専門医院など、ターゲットが異なるものに関しては、別途調査によるキーワード提案となります。参照元：EXACT公式HP（https://www.ex-act.jp/）
※2 参照元：BE PROUD公式HP（https://www.beproud.asia/）2025年9月9日調査時点
